日本舞踊の後継者問題。 担い手増加へのシンプルな課題

2020年からのコロナ禍では、高齢の先生が教室を廃業したという話を何件も耳にした。

日本舞踊に限らず、中小企業や個人事業で事業がうまくいっていても後継者がいないために廃業せざるを得ないケースが増えている。

日本の企業の99.7パーセントは中小企業で、そのうち、70歳以上の経営者は約245万人いると考えられています。そして、その約半数が抱えている問題が後継者の不在で、後継者の確保は日本における喫緊の課題となっています。（引用：中小企業の廃業問題は年々加速化。後継者不在を解消する「第三者承継」とは？Yahooニュース：2025年5月28日確認）

そこで小規模M&AやスモールM&Aという言葉が生まれ、後継者のいない事業の売買を促進する動きが出てきています。身近な例では、個人経営の町の塾を、大手の塾が買う、といったケースがある。

日本舞踊の世界でも、血縁関係にこだわり過ぎず、稽古場の事業譲渡や売買を検討しても良いのではないだろうか。教室の解散は、日本舞踊をこれからも楽しんでいきたい人にも寂しい思いをさせることになる。

一方で、日本舞踊は流派や師匠による振付の違いがあり、また、流派や師匠への帰属感が強いという特徴もあり、これらを解決しないとスムーズな事業継承は難しい。

そして大前提として、事業として成り立っていることが必要だ。

事業譲渡に限らず、「日本舞踊が仕事になる」ということ自体が日本舞踊の担い手を増やすことにつながる。