日本舞踊が重要無形文化財の総合認定。ポイントは？

日本舞踊保存会が、重要無形文化財の「総合認定」を受けました。これまで重要無形文化財として認定されてた舞踊は、「歌舞伎舞踊」「京舞」「琉球舞踊」の3つでしたが、ここに「日本舞踊」が加わります。

この記事では、日本舞踊の重要無形文化財認定を受け、そもそも重要無形文化財とは何か、総合認定とは何か（なぜ『保存会』が認定を受けるのか？）、筆者が考える認定のポイント、重要無形文化財認定で今後、日本舞踊はどうなるのか？について解説します。

これまで、歌舞伎舞踊や上方舞、京舞において、日本舞踊家に重要無形文化財の各個認定（優れた個人に対して認定されるもの）がなされた前例はありますが、「日本舞踊」として重要無形文化財が指定されたのは初となります。「歌舞伎舞踊」に限らず、素踊りや、舞踊のために開曲された舞踊曲群の重要性、芸術的・歴史的価値が認められた形となります。

そもそも「重要無形文化財」とは何でしょうか。

演劇、音楽、工芸技術、その他の無形の文化的所産、いわば、優れた「わざ」で、日本にとって歴史上または芸術上価値の高いものを「無形文化財」と言います。無形文化財は、そのわざを体得した個人や、個人の集まりによって体現されます。

国は、無形文化財の中でも、特に重要なものを「重要無形文化財」に指定し、そのわざを高度に体得した個人、またはその集まりを、保持者、保持団体に認定し、伝承を図っています。

ちなみに、「個人」を認定する「各個認定」を受けた人は通称「人間国宝」とも呼ばれています。

さて、「重要無形文化財」といっても、実は認定の仕方によって3種類があります。

確固認定

これまでも複数の日本舞踊家が、各個認定を受けています。いわゆる「人間国宝」です。

総合認定

今回、日本舞踊保存会が受けたのが「総合認定」です。

2人以上の者が一体となって「わざ」を体現している場合に、保持者の団体の構成員を総合的に認定する、というものです。「日本舞踊保存会」が認定を受け、団体構成員の56名が保持者となりました（記事末に一覧を掲載しております）。

日本舞踊保存会以外には、以下の団体が認定を受けています。

保持団体認定

「わざ」の性格上個人的特色が薄く、かつ、多数の者が体得している「わざ」が全体として1つの無形文化財を構成している場合に、その人々が構成員となっている団体を認定するものです。これは、複数の工程を分業する職人さんたちよって成り立つ、工芸などが認定されます。陶芸の「柿右衛門」や「小鹿田（おんた）焼き」、染織の「伊勢型紙」や「久留米絣」「宮古上布」、漆芸の「輪島塗」などがあります。

認定のポイント

なぜ日本舞踊が重要無形文化財に認定されたのでしょうか。

少し長いですが、文化審議会の答申の「II．解説」から日本舞踊の概要を引用します。

日本舞踊は、主に江戸・東京の歌舞伎において初演された歌舞伎舞踊や、京阪において主に座敷舞として発展した 京舞及び上方舞から構成された、我が国の伝統的な舞踊である。演目としては１８世紀以降につくられた歌舞伎舞踊が多くの割合を占めるが、劇場振付師や舞踊師匠たちを中心に伝承されてきた点、また衣裳付の上演のみならず、本衣裳を排し、より踊り手の技芸に表現の重点をおいた、素踊りも重要な上演形態となっている点など、歌舞伎を離れた独自の歴史や芸術上の表現を有している。

上演にあたっては、立方とともに、長唄、常磐津節、清元節、義太夫節、地歌など演奏を受け持つ地方も不可欠な構成要素となっており、御祝儀物と呼ばれる素踊りの演目群に代表されるように、演奏用に開曲された曲に振付を加えた演目も、主要な伝承曲となっている。

歴史的には、例えば江戸時代初期の女歌舞伎のように、我が国には女性芸能者による舞踊の系譜があったが、日本舞踊においても、歌舞伎の舞踊（所作事）、あるいは京阪の舞を歌舞伎役者や劇場振付師等から習得し、一般の子女に伝承する役割を果たした舞踊師匠には、女性が多く活躍した。そして劇場振付師、所作事に秀でた歌舞伎役者、大名家等へ出入りして歌舞伎や舞踊を見せた女性たちである御狂言師を母胎とし、西川流、藤間流、坂東流、花柳流、若柳流等の流派も誕生するようになった。京阪では井上流、山村流、吉村流等が生まれている。明治以降になると、家元・宗家や舞踊師匠のなかからは、教授活動のみならず舞踊家として劇場の舞台に立つ人々も現れ、日本舞踊はより芸術的に洗練されて現在に至る。

以上のように、日本舞踊は、芸術上特に価値が高く、芸能史上特に重要な地位を占めるものである。 

歌舞伎舞踊、京舞及び上方舞を包括する概念としての日本舞踊が定義づけられた

これまで重要無形文化財として認定された舞踊は、「歌舞伎舞踊」「京舞」「琉球舞踊」の3つでした。ここに「日本舞踊」が加わります。そして日本舞踊は、さきほど引用した概要「主に江戸・東京の歌舞伎において初演された歌舞伎舞踊や、京阪において主に座敷舞として発展した 京舞及び上方舞から構成された、我が国の伝統的な舞踊」にもあるように、歌舞伎舞踊や京舞を構成要素の一つとする包括的な舞踊として定義づけられました。

日本舞踊は明確な定義がない言葉で、歌舞伎舞踊との使い分け、江戸の舞踊と上方の舞踊、衣裳付と素踊りなど複数の概念が混在しておりましたが、今回、一旦、国による定義がなされたことで、これらの議論は収束するものと思われます。

「素踊り」の重要性が明記された

素踊りの重要性について言及されたのも目を引きます。文化庁の国指定文化財等データベースの歌舞伎舞踊の解説を見てみましょう。

歌舞伎舞踊は、「歌舞伎の中で演じられるようになった舞踊や舞踊劇の伝統を継承しつつ、後に歌舞伎から独立して」とあります。日本舞踊の説明では、「歌舞伎を離れた独自の歴史や芸術上の表現」となっており、より、日本舞踊のオリジナリティを強調する文章となっています。また、素踊りの例として御祝儀舞が挙げられており、日本舞踊における御祝儀舞の重要性、独自性を明記した形となります。

「舞踊師匠」の役割が明記された

「一般の子女に伝承する役割を果たした舞踊師匠には、女性が多く活躍した」とあり、プロの舞踊家だけでなく、町の舞踊師匠が、日本舞踊という芸能の普及と伝承に大きな役割を果たしたことが明記されました。このような「舞踊師匠」の重要性がはっきりと認識されたことは、今後の日本舞踊の継承・発展を見通すうえでも重要だと考えます。

町の日本舞踊稽古場は、技芸伝承の場であると同時に、習い事として広く地域の社会教育の一端をになってきた側面もあります。町師匠の文化的位置づけ、社会的位置づけを明確にすることで、より、日本舞踊の魅力を訴求することができるでしょう。

担い手減少を受けての認定という側面

重要無形文化財認定は、文化財保護法に基づいて行われます。文化財保護法は、昭和25年に制定された法律で、「無形文化財のうち特に価値の高いもので国が保護しなければ衰亡する虞（おそれ＊筆者注）のあるものについては（中略）適当な助成の措置を講じなければならない」という思想から、次第に、「衰亡」の恐れが少なくても、積極的に文化財認定を行い、価値を認めていこう、と変化してきた経緯があります（参考：第 2編文化財保襲の歩みと現状 第 6章 無形文化財の保護（文化庁））。

しかしながら、日本舞踊の担い手が減少傾向にあることは自明であり、この減少に歯止めをかけ、末永く日本舞踊が伝承されるための認定、という側面も当然ながらあると考えます。以下は日本舞踊協会の会員数の推移です。2014年から2021年にかけて会員数は4,969人から3,777人へ、1,192人、割合にして24%減少しています。

重要無形文化財認定でどうなる

重要無形文化財認定後に、具体的にどのような動きが生まれるのか、日本舞踊保存会や、日本舞踊協会等からはまだ明確なコメントは出ていません。しかし、日本舞踊保存会による何らかの伝承事業が開始されるものと思われます。

重要無形文化財に認定された保存会には、文化庁からその事業において、文化財補助金が交付されます。

補助の例

どのような事業を行うのかについては、広く議論が待たれます。

日本舞踊に近しい業界で、すでに重要無形文化財認定を受けている「常磐津」や「清元」「伝統長唄」の保存会の例をみると、育成事業として講習会や、公演事業などを行っているようです。日本舞踊も同様に、保存会が主体となり文化財補助金を活用して、伝承者の育成や、舞踊会の開催、資料の収集や啓発活動を行っていくことが考えられます。

保存会以外の舞踊師匠、舞踊家にとっては、保存会の事業へ参画する、また、「重要無形文化財認定」を最大限活かし、自身の活動や教室のプロモーション、営業に活用することが考えられます。これまで日本舞踊は形式においては古典と新作、音楽においても古典邦楽と現代音楽（童謡、アニメ、JPOP、洋楽など含む）など複数のカテゴリにまたがっており、定義があいまいな状態が続いていました。通例としてはこの状態は当面継続すると思われますが、今回の認定によって日本舞踊の定義がある程度明確になることで、いわゆる「古典日本舞踊」に属する舞踊家、教室は、訴求力がより増すことが予想されます。

日本舞踊の重要無形文化財保持者 一覧

最後に、2023年7月21日時点での日本舞踊の重要無形文化財保持者一覧を掲載したします。

引用：「文化審議会の答申（重要無形文化財の指定及び保持者の認定等）Ⅰ．答申内容 」

立方（たちかた）40名

邦楽16名